私は現在、20代の会社員として働きながら、40代でのサイドFIREを目標に資産形成を続けています。
資産形成の中心は、新NISAを利用したオルカンへの長期投資です。
投資へ回す金額を増やそうとすると、一つの問題が出てきます。
現金はいくら残しておけばいいのか？
現金を多く持てば、急な出費には対応しやすくなります。
一方で、長期間使う予定のない現金を大量に持ち続ければ、その分だけ投資へ回せる資金は減ります。
私はこれまでに、100万円を超える想定外の大きな支出を経験し、実際に投資資産の一部を売却したこともあります。
それでも、
想定外の出費が怖いから、できるだけ多くの現金を持っておこう
という考えにはなりませんでした。
現在の私が重視しているのは、給与が振り込まれた直後の銀行残高ではありません。
次の給与が入る直前でも、必要な現金が残っている状態を維持することです。
この記事では、大きな想定外の支出を実際に経験した私が、生活防衛資金と投資資金のバランスをどのように考えているのかをまとめます。
なお、必要な生活防衛資金は、収入の安定性、家族構成、住居、毎月の生活費などによって大きく異なります。
この記事で紹介する金額や考え方は、あくまで現在の私自身の家計管理の記録です。
私は現金をできるだけ多く持ちたいとは思っていない
資産形成について調べていると、
「生活費の○か月分を現金で持つ」
という考え方をよく見かけます。
私自身も、投資資産とは別に、ある程度の現金は必要だと考えています。
しかし、
現金は多ければ多いほど安心
とも考えていません。
現在の私は会社員として働いており、給与所得があります。
毎月一定の収入が入ってくる状態で、何年分もの生活費をすべて現金として確保する必要性は、今のところ感じていません。
現在の私が一つの目安としているのは、
収入が一時的になくなっても、半年程度は生活できる資金
です。
これを確保したうえで、近いうちに使う予定もない余剰資金については、長期投資へ回していきたいと考えています。
もちろん、半年という期間が誰にでも適しているわけではありません。
収入が不安定な場合や、扶養する家族がいる場合、大きな支出を予定している場合などは、より多くの現金が必要になる可能性があります。
私の場合は、現在の収入や生活環境を考えた結果として、半年程度を一つの基準にしています。
私が見るのは「給与が入った直後」ではなく「給与日前日」
私が現金を管理するとき、一つ意識していることがあります。
それは、
給与が入った直後ではなく、次の給与日の前日にいくら残っているかを見る
ことです。
給料が振り込まれれば、銀行口座の残高は当然増えます。
たとえば、給与日前日に20万円残っていて、翌日に25万円の給与が入れば、一時的な残高は45万円になります。
45万円だけを見ると、
「結構お金がある」
と感じるかもしれません。
しかし、その中にはこれから1か月を生活するためのお金も含まれています。
クレジットカードの支払いもあります。
固定費もあります。
その月特有の支出が発生することもあります。
つまり、給与が入った直後の残高をすべて「余っているお金」と考えることはできません。
そこで私は、
1か月を生活したあと、次の給与が振り込まれる直前でも残っている現金
を一つの基準として見ています。
給与によって一時的に膨らんだ残高ではなく、次の給与日前日でもどれだけ余力が残っているのか。
この方が、自分の家計状況を把握しやすいと感じています。
私が考える「生活余剰資金」
一般的には「生活防衛資金」という言葉が使われます。
私も基本的な考え方は近いのですが、自分の家計を管理するときには、**「生活余剰資金」**という感覚で考えています。
これは一般的な金融用語として使っているわけではなく、私自身が家計を考えるための呼び方です。
考え方はシンプルです。
まず、生活を維持するために必要な現金を確保する。
次に、近いうちに使うことが分かっているお金を残す。
そのうえで余ったお金を、投資へ回せる資金として考えます。
イメージとしては、
現在の現金 − 近いうちに必要なお金 − 生活を守るためのお金 ＝ 投資を検討できる余剰資金
です。
給与が入ったから投資するのではありません。
銀行口座に現金があるから投資するのでもありません。
必要な現金を残した結果として余ったお金を投資する。
これが現在の基本的な考え方です。
100万円を超える想定外の支出を経験した
こうした現金管理について考えるきっかけの一つになったのが、実際に経験した大きな支出です。
私はこれまでに、100万円を超える想定外の支出が発生したことがあります。
当然、最初から家計へ組み込んでいた支出ではありません。
結果として、現金だけではなく、保有していた投資資産の一部も売却することになりました。
資産形成だけを考えれば、長期投資を目的として購入した資産を途中で売却することは、できれば避けたいところです。
しかし、この経験をしたからといって、
あらゆる想定外の支出を現金だけで処理できるようにしておこう
という考えにはなりませんでした。
100万円を超えるような突発的な支出まで、すべて事前に予測するのは難しいからです。
その可能性だけを考えて何百万円もの現金を常に確保しておけば、長期間使わない資金も増えていきます。
私の場合は、
ある程度までのトラブルには現金で対応し、それを大きく超える例外的な事態が起きたら、その時点で資産全体から対応方法を考える
という方が自分には合っています。
投資資産を売ること自体を「失敗」とは考えない
私は基本的に、投資信託を長期間保有する前提で資産形成しています。
できることなら、積み立てた資産を途中で売却せず、長期間運用したいです。
しかし、
一度投資したお金は、何があっても絶対に売ってはいけない
とは考えていません。
そもそも、何のために資産形成をしているのか。
私の場合は、将来の生活を良くし、働き方の選択肢を増やすためです。
現実に大きな支払いが必要になっているのに、
「投資資産だけは絶対に売りたくない」
という理由で家計を危険な状態にしてしまえば、目的と手段が逆になります。
もちろん、株価が大きく下落している時期に売却すれば、不利になる可能性があります。
そのリスクを減らすためにも、生活防衛資金は必要です。
ただし、生活防衛資金を大きく超える例外的な出来事まで、すべて現金だけで対応できるようにする必要があるかは別問題です。
投資資産も、最終的には自分の生活のために持っている資産。
私はそのように考えています。
現金を持ちすぎることにもデメリットがある
現金には大きなメリットがあります。
株式のように価格が大きく変動せず、必要なときにすぐ使えます。
生活を守るためには欠かせません。
一方で、必要以上に現金を持ち続けることにもデメリットがあります。
物価が上昇すれば、同じ100万円でも買える商品やサービスは少なくなります。
また、長期間使う予定のない資金を現金として置いておけば、そのお金を投資へ回した場合に得られたかもしれない運用機会を逃すことになります。
ただし、
だから現金より投資の方が優れている
という話ではありません。
現金と投資では役割が違います。
私は、
- 日常生活や緊急時に必要なお金 → 現金
- 近いうちに使う予定のお金 → 現金
- 長期間使う予定のない余剰資金 → 投資を検討
という形で分けて考えています。
現金か投資かの二択ではなく、使う時期によって置き場所を変えるという考え方です。
半年分あれば絶対に安心という意味ではない
現在の私は、半年程度生活できる資金を一つの目安にしています。
しかし、
半年分あれば、何が起きても大丈夫
という意味ではありません。
たとえば、
- 収入が長期間なくなる
- 大きな修理や買い替えが発生する
- 家族に関する支出が増える
- 想定していなかった高額な支払いが発生する
など、半年分の生活費では足りない出来事も考えられます。
実際、私自身も大きな想定外の支出を経験しました。
それでも、あらゆる出来事に対応できるだけの現金を用意しようとは考えていません。
重要なのは、
「生活防衛資金は○か月分が正解」という数字だけをまねするのではなく、自分の収入や生活環境に合わせて決めること
だと思っています。
私自身も、収入や生活環境が変われば、この基準を変更します。
大きな支出が分かっているなら、それは「余剰資金」ではない
生活防衛資金とは別に考えているのが、近い将来に使うことが分かっているお金です。
たとえば、
- 車の購入や維持
- 車検
- 税金
- 保険料
- 引っ越し
- 家電の買い替え
- 旅行
などです。
私自身、車を購入した際も、手元の現金をすべて車へ使うのではなく、銀行のマイカーローンを利用しました。実際に約200万円を借りた理由と、ディーラーローンではなく銀行を選んだ経緯は、別の記事でまとめています。
ディーラーローンを使わず、銀行のマイカーローンを選んだ理由｜200万円を借りた実体験
こうした支出は、金額や時期をある程度予想できます。
半年分の生活費を確保していたとしても、半年後に大きな支払いがあると分かっているなら、その支払いに使うお金まで投資へ回すつもりはありません。
使うことが分かっているお金は、銀行口座に残っていても余剰資金ではない。
投資額を増やしたいと考えていると、この区別は特に重要になります。
毎月14万円の投資も「絶対」ではない
私は今後、毎月平均14万円を投資へ回すことを目標にしています。
しかし、この14万円は絶対に守らなければならない数字ではありません。
生活に余裕がある。
必要な現金も確保できている。
近いうちに大きな支払いもない。
そのうえで投資するのが前提です。
反対に、大きな支出があったり、必要な現金が不足したりしているなら、投資額を減らすこともあります。
毎月14万円を投資するために生活防衛資金を削り、それでも足りなければ借入れを増やす。
それでは、何のための資産形成なのか分からなくなります。
私の中では、
投資額は目標。家計の安全は前提条件。
という関係です。
1か月の投資額を無理に守ることより、10年、20年と資産形成を続けられる状態を維持する方を優先します。
給与所得がある今とサイドFIRE後では考え方を変える
現在の私が現金を必要以上に増やしていない理由の一つが、給与所得です。
会社員として働いている現在は、基本的に毎月給与が入ります。
これは、投資資産を取り崩して生活する状態とは大きく異なります。
一方、40代でサイドFIREが近づいた場合は、現在と同じ現金比率を維持するつもりはありません。
サイドFIRE後は、本業から得ていた給与が減ったり、なくなったりする可能性があります。
その状態で株価の大きな下落が起きても、生活費は必要です。
株価が下がっている最中に投資資産を売却し続ければ、その後の回復時に残っている資産が少なくなる可能性があります。
そのため、サイドFIREが近づいた段階では、
- 現金の割合を増やす
- 数年分の生活費を確保する
- 値動きの大きな資産の比率を下げる
- より低リスクな資産を組み合わせる
- 副業や短時間労働から得られる収入を確認する
といった方法を検討します。
資産を増やしている20代の今と、資産を使い始める40代では、同じポートフォリオである必要はない。
これが現在の考えです。
資産形成期と取り崩し期では現金の役割が違う
現在は、資産を積み上げている途中です。
投資期間を長く取れるため、株価が下落しても回復を待つ時間があります。
さらに、本業から得られる給与で日々の生活費を支払えます。
そのため、必要な現金を確保したうえで、長期間使う予定のない資金は積極的に投資へ回したいと考えています。
しかし、サイドFIRE後は状況が変わります。
資産から生活費を取り出す可能性が高くなるため、
いくら増やせるか
だけではなく、
暴落中に売らなくても生活できるか
も重要になります。
現在は半年程度を一つの目安にしていても、サイドFIREが近づけば、より多くの現金や低リスク資産を確保する可能性があります。
これは投資方針が矛盾しているのではありません。
人生の段階によって、お金に求める役割が変わるからです。
私が毎月確認したいのは「残高」ではなく「余力」
銀行口座に100万円ある。
それだけでは、本当に100万円の余裕があるのかは分かりません。
近いうちに50万円の支払いがあるなら、自由に使えるお金は大きく減ります。
反対に、銀行口座の残高がそれほど多くなくても、
- 毎月の生活費が低い
- 安定した給与が入る
- 近いうちに大きな支払いがない
- 必要な生活防衛資金を確保している
という状態なら、家計には余力があるかもしれません。
だから私は、
銀行残高そのものではなく、その中のいくらが本当に余っているのか
を見るようにしています。
その確認に使いやすいのが、給与日の前日です。
1か月の生活と支払いを終えた段階で、
- 現金はいくら残っているか
- 近いうちに大きな支払いはないか
- 半年程度生活できる資金はあるか
- それを超える余剰資金はいくらあるか
を確認します。
そして余裕があれば投資する。
現在の私には、この方法が分かりやすく合っています。
まとめ：現金を増やすのではなく、必要な現金を残す
私はこれまでに、100万円を超える想定外の大きな支出を経験しました。
その際には、現金だけではなく、保有していた投資資産の一部も売却しました。
それでも、
もっと大量の現金を持っておけばよかった
という結論にはなりませんでした。
現在は、
- 半年程度生活できる現金を一つの目安にする
- 近いうちに使う予定のお金は投資しない
- 給与が入った直後ではなく、給与日前日の残高を見る
- 必要な現金を超えた部分を長期投資へ回す
- 大きな例外が起きた場合は、資産全体で対応する
- 毎月14万円の投資より家計の安全を優先する
- サイドFIREが近づけば、現金や低リスク資産を増やす
という考えで資産を管理しています。
生活防衛資金の適切な金額は、人によって違います。
収入の安定性も違えば、家族構成も生活費も違います。
私にとって重要なのは、
現金をできるだけ多く持つことでも、できるだけ多く投資することでもありません。
生活を守れる現金を残したうえで、長期間使わないお金を投資へ回すこと。
そして、給与所得がある資産形成期と、資産を取り崩す可能性があるサイドFIRE後では、現金の役割を変えること。
現在のところ、これが私に合っている現金と投資のバランスです。
免責事項
この記事は、筆者個人の家計管理と資産形成に対する考え方を記録したものです。必要な生活防衛資金は、収入、雇用形態、家族構成、生活費、保有資産などによって異なります。特定の金額や金融商品への投資を推奨するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。ご自身の生活状況や将来の支出を確認したうえで判断してください。
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