私は現在、オルカンを資産形成の中心にしながら、NASDAQ100をサテライトとして保有しています。
オルカンは、日本を含む世界各国の株式へ1本で分散投資できる投資信託です。
しかし、全世界へ分散しているからといって、値下がりしないわけではありません。
投資を始めたばかりの頃、私は次のような疑問を持っていました。
世界的な不況が起きたら、オルカンも大きく下落するのではないか。
円高や円安になった場合、円で表示される評価額はどうなるのか。
将来、米国以外の国が成長した場合にも対応できるのか。
以前の私は、
世界中の企業へ分散されていて、構成銘柄も入れ替わっていくのだから、長期保有なら大丈夫だろう
とかなり単純に考えていました。
しかし、構成銘柄や国別比率が変化する仕組みがあることと、値下がりしないことは別の話です。
オルカンにも、
- 世界的な株安
- 円高
- 長期的な市場低迷
- 為替変動
- 元本割れ
といったリスクがあります。
一方で、
- 世界の株式へ広く分散できる
- 国や企業の時価総額などに応じて構成比率が変化する
- 海外資産を保有することで、日本円だけへ資産を集中させずに済む
という特徴もあります。
この記事では、オルカンと為替の関係、国別比率が変化する仕組み、暴落時に考えておきたいことを、実際にオルカンを保有している自分の視点から整理します。
先に現在の私の結論を書くと、
オルカンは円安になれば必ず儲かる「円安対策商品」ではありません。
海外株式を多く含んでいるため、円安が円換算の評価額を押し上げることはあります。
しかし、世界的な株価下落や円高によって評価額が下がる可能性もあります。
私がオルカンを保有している一番の理由は、円安を予想しているからではありません。
将来どの国や企業が成長するかを自分で当て続けるのではなく、世界の株式市場へ広く分散して長期投資したいからです。
- オルカンは世界中の株式へ投資する商品
- オルカンが「ゼロになる話」と「大きく下落する話」は分けて考える
- オルカンの評価額は「株価」と「為替」の両方から影響を受ける
- 世界株安と円高が重なると、円換算では下落が大きくなる場合がある
- 円高になれば、生活費が同じ割合で下がるわけではない
- 円安ならオルカンは必ず得なのか
- オルカンは「円安へ賭ける商品」ではない
- 「日本円だけを持つリスク」と「株式を持つリスク」は別物
- 国別比率はどのように変わるのか
- 「自浄作用」ではなく、市場の変化に応じて構成が変わる
- どの国が成長しても、必ず利益が出るわけではない
- オルカンが暴落したときの私の方針
- 暴落は「買いやすくなる局面」ではあるが、ボーナスステージではない
- オルカンを保有していても、NASDAQ100を増やしすぎない
- 私がオルカンを保有し続ける理由
- まとめ:オルカンは円安対策だけを目的とした商品ではない
オルカンは世界中の株式へ投資する商品
一般に「オルカン」と呼ばれているのは、eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)です。
このファンドは、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス、通称MSCI ACWIへの連動を目指しています。
MSCI ACWIは、先進国と新興国の大型株・中型株を幅広く対象とする株価指数です。
そのため、オルカンを保有することで、日本だけではなく、米国や欧州、新興国など世界各地の企業へまとめて投資できます。
ただし、各国へ同じ割合で投資する商品ではありません。
国や企業の比率は、主に株式市場での時価総額などに応じて決まります。
規模の大きな企業や市場の比率は高くなり、規模の小さな企業や市場の比率は低くなります。
つまり、
世界へ分散している=世界各国を均等に持っている
という意味ではありません。
現在どの国や企業が世界の株式市場で大きな存在になっているのかが、指数の構成にも反映されます。
オルカンが「ゼロになる話」と「大きく下落する話」は分けて考える
オルカンの価値が文字どおりゼロに近づくには、投資対象となっている世界中の株式がほとんど価値を失うほど、極端な事態が必要になります。
しかし、
ゼロになる可能性が低いから安心
と考えるのも違います。
投資家として現実的に考えておきたいのは、
- 大幅に値下がりする
- 長期間、購入価格を下回る
- 円高が円換算の評価額を押し下げる
- 世界的な株安が長く続く
といった状況です。
全世界へ分散していても、オルカンは株式へ投資する商品です。
預金のように元本が保証されているわけではありません。
世界の株式市場全体が厳しい状況になれば、オルカンも大きく値下がりする可能性があります。
また、下落後すぐに元の価格へ戻るとも限りません。
世界へ分散していることと、短期間の値下がりを避けられることは別
という点は忘れないようにしています。
オルカンの評価額は「株価」と「為替」の両方から影響を受ける
オルカンには日本株も含まれていますが、資産の多くは海外の株式です。
そのため、円で表示される基準価額は、外国株式そのものの値動きだけでなく、為替の変動からも影響を受けます。
大まかに整理すると、次のようになります。
| 外国株式 | 為替 | 円換算の評価額への影響 |
|---|---|---|
| 上昇 | 円安 | 上昇が大きくなりやすい |
| 上昇 | 円高 | 株価上昇の一部が打ち消される場合がある |
| 下落 | 円安 | 株価下落が和らぐ場合がある |
| 下落 | 円高 | 下落が大きくなりやすい |
実際のオルカンには複数の国や通貨が含まれるため、ここまで単純ではありません。
それでも、
海外株式の値動きだけではなく、為替も円換算の評価額へ影響する
という基本は押さえておきたいところです。
世界株安と円高が重なると、円換算では下落が大きくなる場合がある
以前の私は、
暴落時には為替が損失をある程度相殺してくれるのではないか
と考えていました。
しかし、為替が必ず守ってくれるわけではありません。
外国株式が下落すると同時に円高が進めば、
- 外国通貨で見た株価が下がる
- 円高が円換算の評価額を押し下げる
という二つの影響を同時に受ける可能性があります。
反対に、外国株式が下落していても円安が進めば、円換算したときの下落幅が小さくなる場合があります。
ただし、
暴落時には必ず円高になる
暴落時には必ず円安になる
という決まりはありません。
株式市場と為替がどのような組み合わせで動くかを、事前に正確に予想することはできません。
円高になれば、生活費が同じ割合で下がるわけではない
円高になると、輸入品や海外から仕入れる原材料の価格を下げる方向に働く場合があります。
しかし、円高になったからといって、日本国内の生活費がすぐに同じ割合で下がるわけではありません。
商品の価格には、
- 人件費
- 家賃
- 輸送費
- 電気代
- 原材料費
- 税金
- 企業の価格設定
など、為替以外の要因も関係しています。
そのため、
円高でオルカンの評価額が下がっても、日本の物価も同じように下がるから問題ない
とは考えていません。
円高は海外資産の円換算評価額を押し下げる要因になる一方、輸入価格などを下げる方向へ働く場合もあります。
資産への影響と生活への影響は、分けて考える必要があります。
円安ならオルカンは必ず得なのか
円安になると、海外資産の円換算額は上がりやすくなります。
外国株式の価格が変わっていなくても、円の価値が下がれば、円で表示した評価額が増える場合があります。
そのため、オルカンを保有することは、
資産を日本円だけで保有しない
という意味では一つの分散になります。
しかし、
円安になればオルカン保有者は必ず得をする
というわけではありません。
円安は、
- 輸入品
- エネルギー
- 食料品
- 海外サービス
などの価格を押し上げる要因になる場合があります。
資産の円換算額が増えても、同時に生活費まで上がれば、実際に使えるお金の価値まで同じ割合で増えるとは限りません。
オルカンは「円安へ賭ける商品」ではない
私がオルカンを購入している目的は、為替の方向を当てることではありません。
目的は、
- 世界の株式へ広く分散する
- 日本一国だけへ資産を集中させない
- 長期的な企業成長の恩恵を受ける
- 将来どの国が伸びるかを自分で決め続けない
ことです。
円安は円換算の評価額を押し上げる要因になる場合があります。
円高は反対に、評価額を押し下げる要因になる場合があります。
しかし、実際の運用結果は株価と為替の両方から影響を受けます。
円高になれば必ず損をするわけでも、円安なら必ず利益が出るわけでもありません。
為替は、オルカンを守ってくれる仕組みではなく、運用結果へ影響する要素の一つとして考えています。
「日本円だけを持つリスク」と「株式を持つリスク」は別物
以前の記事では、日本円を「沈みかけた船」、オルカンを「世界の大船」のように表現していました。
今振り返ると、この表現はかなり単純でした。
現金と株式では、そもそも役割が違います。
現金には、
- 価格変動が小さい
- 生活費としてすぐ使える
- 相場下落時に株を売らずに済む
- 近い将来の支出へ備えられる
という役割があります。
一方、株式には、
- 長期的な成長を期待できる
- 企業利益や経済成長の恩恵を受けられる可能性がある
- 海外株式であれば、日本円だけへ資産を集中させずに済む
という特徴があります。
ただし、株式は短期間で大きく値下がりする可能性があります。
そのため私は、
現金かオルカンか、どちらか一方だけを持つ
とは考えていません。
現在は、
- 近く使うお金と生活防衛資金は現金
- 長期間使う予定のない資金は投資
- 投資の中心はオルカン
という形で役割を分けています。
国別比率はどのように変わるのか
オルカンが連動を目指すMSCI ACWIは、時価総額などを基準に構成される指数です。
市場規模や流動性などの基準に基づいて構成銘柄が選ばれ、市場の変化に合わせて内容も見直されます。
ある国の企業の時価総額が相対的に大きくなれば、その国が指数に占める比率も高くなりやすくなります。
反対に、企業価値が相対的に小さくなれば、その国の比率は下がりやすくなります。
たとえば将来、
- 日本企業の存在感が大きくなる
- インド企業の時価総額が増える
- 米国企業の世界市場に占める割合が低下する
といった変化が起これば、指数内の国別比率も変化する可能性があります。
投資家自身が、
次は日本だから日本株を増やす
次はインドだからインド株へ乗り換える
と予想し続けなくても、市場で起きた変化が指数へ反映されていきます。
これが、私がオルカンを資産形成の中心に置いている理由の一つです。
「自浄作用」ではなく、市場の変化に応じて構成が変わる
指数の構成企業や国別比率が変化する仕組みを、「自浄作用」と表現することがあります。
私自身も以前は、
業績の悪い企業が自動的に排除され、強い企業だけが残っていく
くらいに考えていました。
しかし、この理解では不十分です。
指数の入れ替えは、
- 投資家の損失を防ぐ機能
- 倒産する前に必ず売却する機能
- 優秀な企業だけを選び続ける機能
- 暴落後の価格回復を保証する機能
ではありません。
時価総額が下がった企業は、指数内での比率が低下したり、一定の基準を満たさなくなれば指数から外れたりする可能性があります。
しかし、その過程では株価下落の影響も受けます。
時価総額の大きな企業であっても、その後に株価が下落する可能性があります。
そのため私は、
市場の変化に応じて、構成銘柄や比率が見直される仕組み
と考えるようになりました。
この方が、「自浄作用」という言葉だけで説明するより実態に近いと思っています。
どの国が成長しても、必ず利益が出るわけではない
オルカンは世界各国へ分散しているため、将来の成長国を自分で予想する必要を減らせます。
ただし、
伸びた国を自動的に取り込むから、必ず利益が出る
という仕組みではありません。
株式のリターンには、
- 企業利益
- 購入時の株価
- 市場の期待
- 金利
- 為替
- 政治や規制
- 投資家の需要
など、さまざまな要因が影響します。
経済が成長した国の株式が、必ず高いリターンを生むわけではありません。
すでに高い成長期待が株価へ織り込まれている場合もあります。
世界へ分散することは、特定の国だけを選ぶリスクを減らす方法の一つですが、将来の利益を保証する仕組みではありません。
オルカンが暴落したときの私の方針
オルカンを長期保有するなら、大幅な下落が起こる可能性もあらかじめ考えておく必要があります。
私自身は、暴落が起きた場合に次の方針を取ります。
生活防衛資金を投資へ回さない
生活費や近い将来に必要な資金は、投資とは分けて現金で保有します。
相場が下落しているときに生活費が必要になり、含み損のまま投資資産を売却する状態をできるだけ避けるためです。
感情だけを理由に売却しない
株価が下がったという理由だけで、すべて売却することはしません。
投資目的や保有期間など、購入したときの前提が変わっていないかを確認します。
無理に追加購入しない
暴落時は、同じ金額でより多くの口数を購入できます。
しかし、下落がどこまで続くかは分かりません。
生活費を削ったり、借入れを増やしたりしてまで追加投資することは避けます。
資産配分を確認する
下落時に不安で眠れなくなるほど株式比率が高いなら、そもそもの資産配分が自分に合っていなかった可能性があります。
必要であれば、相場が落ち着いたあとに現金と投資資産の割合を見直します。
家計に無理がなければ積み立てを継続する
収入や生活費に問題がなければ、通常の積み立てを続ける方針です。
ただし、失業や収入減少など家計の状況が変われば、積立額を減らしたり、一時的に止めたりすることも考えます。
投資を続けることそのものより、生活を守ることを優先します。
暴落は「買いやすくなる局面」ではあるが、ボーナスステージではない
積立中に価格が下がれば、同じ金額でより多くの口数を購入できます。
その後に市場が回復すれば、下落中に購入した分が資産増加へつながる可能性があります。
しかし、
- どこまで下がるか
- いつ回復するか
- 回復前にお金が必要になるか
- 自分の収入が維持されるか
は分かりません。
そのため私は、暴落を
必ず利益につながるボーナスステージ
とは考えません。
長期積立を続けられる人にとって購入価格を下げられる可能性がある一方で、回復時期が分からない厳しい局面でもあります。
だからこそ、暴落を予測するよりも、暴落が起きても生活を維持できる家計を作っておく方を重視しています。
オルカンを保有していても、NASDAQ100を増やしすぎない
私はNASDAQ100も保有しています。
NASDAQ100は、米国の大型企業への集中度がオルカンより高く、値動きも大きくなる可能性があります。
以前は、オルカンを「守り」、NASDAQ100を「攻め」と考え、両方を同程度まで増やそうとしていました。
しかし現在は、
- オルカンをコア
- NASDAQ100をサテライト
- NASDAQ100は通常、金融資産の20%前後を目安
- 一時的に増えても30%程度を上限
- 今後のオルカン積み立てによって比率を薄める
という方針です。
オルカンを保有しているから、NASDAQ100でどこまでリスクを取ってもよいとは考えていません。
商品単体ではなく、資産全体でどれくらいの値動きに耐えられるかを見るようにしています。
私がオルカンを保有し続ける理由
オルカンにも、
- 株価下落
- 円高
- 元本割れ
- 長期低迷
- 海外市場や制度の変化
などのリスクがあります。
それでも私が資産形成の中心に置いているのは、将来の勝ち組を自分で予想し続けるより、
世界の株式市場へ広く分散し、その変化を受け入れる
方法の方が、自分には続けやすいと考えているためです。
米国が今後も世界株式市場の中心であり続けるのか。
日本企業の存在感が再び高まるのか。
新興国企業が大きく伸びるのか。
その答えは分かりません。
私はその答えを当てるのではなく、世界全体へ分散して保有する方針を選びました。
まとめ:オルカンは円安対策だけを目的とした商品ではない
オルカンについて確認したポイントは、次のとおりです。
- 全世界へ分散していても、大幅に下落する可能性がある
- オルカンは預金ではなく、元本保証もない
- 円換算の評価額は、株価と為替の両方から影響を受ける
- 株安と円高が重なれば、下落が大きくなる場合がある
- 円安が評価額を押し上げることはあるが、生活費にも影響する
- 為替が株価下落を必ず相殺してくれるわけではない
- 国や企業の比率は、市場の変化に応じて変わる
- 指数の入れ替えは、損失を防いだり回復を保証したりする機能ではない
- 暴落時に多くの口数を買えても、回復時期は分からない
- 近く使うお金と生活防衛資金は、投資とは分けて考える
そしてタイトルの、
オルカンは円安対策になるのか?
という疑問に対する現在の私の答えは、
海外株式を多く含むため、円安が円換算の評価額を押し上げる場合はある。しかし、円安だけを狙うための商品ではない。
です。
私がオルカンを保有している理由は、為替を予想するためではありません。
- 日本円だけへ資産を集中させない
- 世界各国の企業へ分散する
- 市場の変化を指数へ反映させる
- 自分で将来の成長国を当て続けない
という仕組みを長期の資産形成に利用したいからです。
オルカンを信じれば必ず儲かるのではなく、リスクを理解したうえで、自分が続けられる範囲で保有する。
これが現在の私の方針です。
免責事項
この記事は、筆者個人の投資経験や考えを記録したものであり、特定の金融商品、投資方法、資産配分を推奨・勧誘するものではありません。投資信託には価格変動や為替変動などによる元本割れのリスクがあります。指数の構成や商品の内容、手数料などは変更される場合があります。実際に金融商品を購入する際は、最新の交付目論見書や公式情報を確認したうえで、ご自身の判断と責任で行ってください。


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